★信用買い

信用買い
信用買いは、株価上昇時に利益を上げることが可能な取引で、
証券会社から資金を借りて株式を買い、買った株式は証券会社が保管し、
定められた期日内（制度信用取引で６ヶ月、一般信用取引で無期限等）に
この株式を売り、買値と売値の差額を決済します。
当然のことですが、信用買値より株価が上昇すれば上限なく利益となりますが、
株価が下降し、最悪、会社が倒産等により無価値となった場合には、
買値額相当分の最大損失となります。
信用取引で売買した株式は名義の書き換えを行うことはできず、
配当金を受け取ることもできません。
この場合、証券会社より「配当調整金」として
配当金相当の金額を受け取ることは可能です。
「SYSTEM WEEK TRADE」では、現物保有株式を担保として、
信用買いを行いますが、これが「SYSTEM WEEK TRADE」で
最もリスクの高い取引となります。
株価が下落すると、現物保有株式の担保価値（時価の80％）が
すぐに減少し、委託保証金率も信用買い建て数量に依存して
一気に減少し、最低委託保証金率を下回れば追証が発生し、
追加担保を差し入れるか、投げ売り（損切り）しなければならない
状況に追い込まれます。しかしながら、この状況は最大のリスクである一方、
最大のチャンスで、絶好の買い場ともなります。
そこで追証を回避して、次の株価上昇まで持ちこたえるために、
次の３つのことを行います。
1・・・信用買いを始める基準（株価）を明確にすることです。
例えば、年初来安値発生時からとか、年初来安値の10％高以下から等、
独自の取引銘柄にあった基準を明確化することです。
この基準以下にならなければ、絶対に信用買いをしないことです。
2・・・基準株価以下になったら、一気に信用買いをしないで、
分割しながら信用買いを行うことです。
分割方法は、一回の分割数量を一定にした等分割と、
株価が安くなる程、分割数量を増やす不等分割当を利用します。
当然、後者の方では平均買値が有利になり、後々利益を確保
し易くなります。
3・・・信用買いの数量を明確化することです。
この数量が委託保証金率に一番大きく影響します。
信用買いの数量が少なければ、株価が信用買い値の半分以下に
なっても余裕で持ちこたえられますが、数量が信用取引可能額
（信用建て余力）一杯になると、少しの株価下落でもすぐに
委託保証金維持率が最低委託保証金維持率に達し、追証が発生します。
従って、信用買い数量を株価と委託保証金維持率から計算して、
手持ち資金までといったような独自の基準を作ることが非常に重要となります。